ゴールドマン・サックスは2026年第1四半期にXRPおよびソラナ(SOL)の現物ETFポジションを全て手放し、数カ月前から始めていたアルトコインへの短期的な投資拡大を終了した。
米証券取引委員会(SEC)に提出された最新の13F報告書によると、イーサリアム(ETH)ETFの保有も約70%削減し、ビットコイン(BTC)ETFの保有額は3月末時点で約7億ドルを維持した。
この開示は2025年末時点からの急な方針転換を示している。当時、ゴールドマンは現物XRPおよびソラナETFの最大級の機関投資家として登場したばかりだった。
従来の報告書では、ビットワイズ、フランクリン・テンプルトン、グレースケール、21シェアーズのXRPファンドに総額約1億5400万ドルを投じていた。ソラナについては、ビットワイズ・ステーキングETFおよびグレースケール・ソラナ・トラストで小規模なポジションを持っていた。
現在、これらはいずれもゼロとなった。残るiシェアーズ・イーサリアム・トラスト(ETHA)の保有額は約1億1400万ドルであり、前四半期から大きく減少した。
同社はブラックロックのiシェアーズ・ビットコイン・トラスト(IBIT)に約6億9000万ドル、フィデリティ・ワイズ・オリジン・ビットコイン・ファンド(FBTC)に約2500万ドルを維持しているが、いずれも約10%削減した。
ETF以外では、ゴールドマンはサークル、ギャラクシー・デジタル、コインベースといった暗号資産関連株の保有を増やした。一方で、ストラテジー、IREN、ビット・デジタル、ライオット・プラットフォームズなどのマイニングやトレジャリー関連銘柄は減らした。
これらの動きから、ゴールドマンはトークンの直接投資から、ステーブルコイン発行やプライム・ブローカレッジ、取引所フローに関連するインフラ投資へとシフトしていることがうかがえる。
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暗号資産ファンドから資金を引き揚げる動きはゴールドマンだけではない。
ハーバード大学の基金は、IBITの保有を約43%削減し、約1億1700万ドルにした。また、前四半期に加えたばかりのイーサリアムETF約8680万ドル分も全て売却している。
トレーディング企業ジェーン・ストリートは、IBITの保有を約71%、FBTCを約60%削減し、その後イーサETFへのシフトを進めた。
エモリー大学はIBITの小口保有を全て売却し、グレースケールのビットコイン・ミニトラストへ乗り換えた。
一方で、全ての機関投資家が撤退しているわけではない。アブダビのムバダラはIBIT保有を約16%増やして約5億6600万ドルに、ダートマス大学の基金はビットワイズ・ソラナ・ステーキングETFを新規保有した。
ブラウン大学はIBITの保有を横ばいで維持した。
四半期ごとの13F報告は、四半期末時点のスナップショットであり、市場形成や顧客の注文による保有も含むため、必ずしも方向性のある投資とは限らない。
それでも、アルトコインETFからの大量流出は、XRPの大幅流出やソラナの年率40%以上の急落と歩調を合わせている。
8月に予定される第2四半期報告で、この投資シフトが継続するのか、アルトコインファンドへの機関投資家の関心が戻るのかが明らかになる。


